アンチエイジングの期待の星「サーマクール」
お肌のたるみをメスを使わずに解消する「サーマクール」という機械がアメリカで開発され、日本でもお肌のアンチエイジングの期待の星として注目を集めています。サーマクールは、肌に高周波RF波を照射して皮膚の深部まで到達させ、コラーゲンや皮下組織を加熱することで、タテ、ヨコ、奥行の3方向に引き締めるというもの。治療は30分から40分程度でほとんど痛みもなく、冷却しながら治療するのでやけどの心配もないそうです。たるみを解消して見た目が若返えれば、アンチエイジングに弾みがつきそうですね。
しみ、そばかすに悩んでいたため、フォトフェイシャルを体験しました。目に光が入らないようにカバーし、黒い部分に反応する光を顔全体にあてます。しみが一時濃くなりましたが、その後一週間ほどで、元あったしみが薄くなっていたことに驚きました。三、四回すれば目に見えた効果があるとのことで、通おうと思います。フォトフェイシャルをすることで、顔の手入れをきちんとするようになったのも、よかったと思います。
Apple は12日、次期モバイル OS『iOS 4.3』の初回ベータ版を公開した。まずは GSM ホットスポットや『iPad』向けのマルチタッチ ジェスチャー、さらには「Find My Friends」(友人を見つけよう) といった機能が追加されることが、現時点で判明している。「Find My Friends」は Apple の個人ユーザー向け有料クラウドサービス『MobileMe』と連携し、モバイル位置情報サービスの『Loopt』や『Google Latitude』に類似した機能を提供するものとみられる。さらに、同 OS に対応するモバイル機器の前面にあったホームボタンがなくなる模様だ。
『iPhone』や iPad の愛好家やモバイル開発者らは、iOS 4.3 ベータ版が12日の夜に公開されるや否や、寸暇を惜しんでその中身を徹底的に研究した。その結果、同 OS が2種類の新型 iPhone および3種類の新型 iPad 向けに構成されていることを発見した。新型 iPhone のうちの1つは、当然ながら発表されたばかりの Verizon Wireless 向けモデルだ。
また、Apple 関連の情報をくまなく追っているさまざまな Blog や Web サイトも、iOS 4.3 ベータ版に搭載されている新機能について報じている。こうした機能の例としては、サードパーティ アプリケーションでの『AirPlay』対応、iPad でのピンチやスワイプ操作を強化する4本および5本指によるマルチタッチ ジェスチャーの追加、MobileMe のユーザーが自分の居場所を友人と共有できる機能「Friend Locator」などがある。
そうした Blog の1つ、『Apple Insider』の記事は、次のように伝えている。「iOS 4.3 には、iPad だけで使える気の利いた新ジェスチャー機能が備わるらしい。それが4本および5本指を使ったジェスチャー操作だ。ピンチ操作でホーム画面に戻り、上に向かってスワイプするとマルチタスク トレイを表示し、左や右にスワイプするとアプリケーションの切り替えができる」
さらに、iOS 4.3 ベータ版は、第2世代の iPad が表裏両面にカメラを備える予定であることを示唆している。正式名称は未定だが、『iPad 2』などと呼ばれている次世代 iPad のリリースを待ち望んでいるユーザーにとって、これは朗報だろう。
【関連記事】
『iPad 2』と Verizon 版『iPhone』、発売間近か？
スマートフォン OS シェア、新規購入分は『Android』が優勢
エレコム、iPad や iPhone 向け折りたたみ式キーボードを販売
何でもできる iPad が年末年始に大活躍する理由とは？
カスペルスキー、個人/SOHO 向け「Kaspersky PURE」のパブリックベータ版を公開
Microsoft は10日、米特許商標庁 (USPTO) に対し、ライバルの Apple が出願した「App Store」という名称の商標登録を却下するよう求めた。
Apple は2008年に『iTunes App Store』をオープンした直後、「App Store」という名称を登録商標として出願している。
Apple と Microsoft の激しい争いを踏まえれば、広く用いられている一般的名称が商標として認可されることに Microsoft が反対するのは驚くにあたらない。
実際、App Store という名称はモバイル機器向けの小規模アプリケーションを販売するオンラインストアを指す既成語となっており、これらのストアは Apple 製デバイス向けの製品のみを販売しているわけではない。
Microsoft 側の弁護士が10日、USPTO に対して Apple の出願手続きを進めないよう「略式審判の請求」を求めたことで事態は動きをみせた。
Microsoft の弁護団は略式審判の請求書類 (PDF ファイル) の中で、次のように述べている。「Microsoft は Apple による『App Store』の商標出願に異議を申し立てる。『App Store』はアプリケーションを扱う小売サービスの一般的名称であり、このような小売店でアプリケーションを検索したりダウンロードしたりする付帯的なサービスの名称として登録することはできない」
【関連記事】
Firefox と同期、プラグインでより便利になる多機能ブラウザ―iPhone アプリ「360 Web Browser」
Microsoft の1月の月例更新、「緊急」は1件のみ
マイクロソフト、消費者の購買行動に関する国際調査の結果を発表
東芝ソリューション、国内東芝グループのクラウド化を完了
マイクロソフト、HD Web カメラ新製品、マウス新色製品を販売
【ニューヨーク＝小谷野太郎】米財務省は１４日、政府管理下で経営再建中の米保険大手ＡＩＧが、ニューヨーク連邦準備銀行からの融資など４７０億ドル（約３兆９０００億円）を完済したと発表した。
この結果、未返済の公的資金は、米財務省が注入した約６８０億ドル（約５兆６４４０億円）となった。
ガイトナー米財務長官は声明で、「ＡＩＧの再建計画を歓迎する。米納税者の税金はすべて取り戻せると考えている」と述べた。
米財務省は、保有するＡＩＧの優先株を普通株に転換し、保有株数は約１６億５５００万株、持ち株比率は約９２％になった。
ＡＩＧは２００８年秋の金融危機で経営難に陥り、米政府などから総額１８００億ドル超の支援を受けた。